答えのあること、答えのないこと

経営活動や事業において、判断・検討すべきことは、大きく答えのある物事と答えがない物事（企業、状況、相手によって答えが異なる）の二種類に分けられます。
これらを取り違えると、いつまでも適切な対応ができません。

それぞれどういった特徴があり、対応するためにはどういった能力が求められるでしょうか。

答えがあること

定量化されることや法律のように明確な基準があるものは、答えがある場合が多いでしょう。

当座比率が100%以上であれば安心であるため、キャッシュフローと棚卸資産に留意するといった明確な対策が考えられます。
また、特許権は出願日から最長20年で失効しますが、失効後の競合の動向の備えてブランド力を強化するといった明確な対策が考えられます。

答えがあるものは、誰にとっても答えが変わらない、答えが近しくなりがちで、他者の事例が参考になる確率が高いと考えられます。

答えがない物事に対応するためには、まず状況や問題を理解する分析能力が求められるでしょう。
その上で問題の真因を明確にし、必要に応じて優先順位を決め、解決策を導き出す能力が求められます。

答えのないこと

答えのないものの一例として、企業の今後の展開が考えられます。
業種が同じであっても、企業ごとに状況や経営資源が異なりますので、いずれの企業においても共通の答えというものはありません。

答えのない物事に対応するためには、市場や社会の変化やトレンドをはじめとした多様な情報について収集し、分析する必要があります。
その際に、他者が気付かないわずかな変化を見逃さない洞察力が求められます。

そのうえで、現状の延長線上ではなく、そこから外れたさらなる可能性を具体的にイメージするための想像力が必要です。

さらにイメージを実現するためには、現状と未来を結びつけ、具体的な目標やアクションプランを策定する戦略的思考力も求められます。

最後に

答えがある物事は過去に回答を求め、答えのない物事は未来に答えを求める必要があると感じます。

人間は現状を維持したいと思いがちな生き物ですから、現状から変えようと思う勇気と思い切りは、答えのある物事と答えのない物事のいずれにおいても必要なことであると考えられます。

以上、参考になれば幸いです。