Di-Lite

業種によって差はあれど、業務においては大なり小なり何らかの形でITを活用しているはずです。
昨今の生成AIの発展に関しても、今後のDX推進に関しても、いずれの企業も、その影響から逃れることはできません。
したがって、今後は今以上にビジネスパーソンのITに対するリテラシーの向上が求められます。

デジタルリテラシー協議会

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）、一般社団法人日本ディープラーニング協会（JDLA）、一般社団法人データサイエンティスト協会（DSS）、オブザーバーに経済産業省が参加して、デジタルを使う人材の育成を通じた社会全体のリテラシーレベルの向上を目的として、2021年4月20日にデジタルリテラシー協議会が発足しました。

デジタルリテラシー協議会は、全てのビジネスパーソンが共通して身につけるべきデジタルリテラシー範囲としてDi-Liteを提唱しています。
（参考：Di-Lite啓発プロジェクトサイト）

Di-Liteの範囲とレベル

デジタルリテラシー協議会のWebサイトによると、現在はDi-Liteの範囲として、「ITソフトウェア領域」「数理・データサイエンス領域」「AI・ディープラーニング領域」として定義されており、具体的な知識やスキルのレベルとして、それぞれ「ITパースポート試験」「データサイエンティスト検定（リテラシーレベル）」「G検定」を推奨資格試験としています。

それぞれの詳細は各実施団体のWebサイトをご参照ください。

今後の動き

AIによって近い将来にホワイトカラーの働き方が変わることは間違いありません。
なくなってしまう業務、価値が減少する業務、新たに出てくる業務、より重要性が高まる業務、様々な業務に影響があるでしょう。

新たにDi-Liteレべル、あるいはそれ以上のリテラシーやスキルを身につけた学生が社会に出てくる訳ですから、デジタルリテラシーの低いロートルは給料が高い割に戦力にならなくなるかもしれません。

そうならないように、既存の従業員の方々も今のうちにデジタルリテラシーのレベルを向上させる必要があります。

最後に

AIの発展は、社会に大きなインパクトを与えます。
それを企業の発展の機会にするか、衰退のきっかけにするかはリテラシーレベル次第です。

今後は既存のビジネスパーソンにも、Di-Lite程度のリテラシーが求められることになります。
今のうちにDi-Liteレベルのリテラシーを備えるように努めておけば、今後のビジネスの潮流を捉えやすくなるのではないでしょうか。

以上、参考になれば幸いです。