企業のWebサイトであれば、一般的には企業の情報を提供しています。
資本金や創業時期といった様々な情報が提示されていますが、閲覧者に対してどのような印象を与えるかについて、配慮が必要な個所がいくつかあります。
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取引先金融機関
気を配った方が良いものの第一は取引先金融機関です。
企業の信頼性や安定性をアピールする目的で書かれるものですが、ネット銀行しか取引がなければ、いっそのこと書かない方が良いかもしれません。
例えば、メイン金融機関が信用金庫で、地方銀行とメガバンクはあまり使っていないものの、口座がある場合、Webサイトの表記はメガバンク→地方銀行→信用金庫としている企業も多いかもしれません。
実際に見た人はメインは信用金庫だということは分かります。
ただ、それでもメガバンクや地方銀行も口座を開設できるだけの信用力がある証明になります。
BtoB事業者で、ネット銀行しか取引先金融機関がなかったら、「金融機関からの信用が薄い」「リアルの銀行と取引ができないのか」と思われるリスクも考えられます。
主要取引先
主要取引先を非常に大きく見せて書く会社を見たことがあります。
具体的には「Googleアドワーズ（現Google広告）」「Yahoo!オーバーチュア（現LINEヤフー for Business）」というのが書いてあり、聞いてみたところ、広告出稿の代行をしていて、それを指しているということでした。
単にサービス利用をしているだけで、取引先と呼べるような関係なのかと思いますが、要するに大きく見せようとしている点には変わりありません。
私自身も経験していますが、規模が小さくても著名な大企業と取引をしている企業もたくさんありますし、事実だったら何の問題もありません。
しかし、明らかに疑わしいものは、会社の姿勢を疑われますし、浅はかな会社だと評価されても仕方がないでしょう。
従業員数
従業員数も会社の規模の目安になりますが、それに対して、人数が明確でない表記をしている企業もあります。
「従業員数○人（関連会社含む）」となっていて、この会社単独だったら従業員数が何人なのかがよく分かりません。
関連会社の名前も書かれておらず、資本関係があるのか、単なる外注先なのか、どういった関連なのかも全く不明です。
実態が分からないと、不審に感じられても仕方がありません。
最後に
Webサイトはトップページやコンテンツにさえ力を入れれば良いというものではありません。
本記事で挙げた内容について、気にしない人は気にしないかもしれませんが、気になる人は気になります。
気にしない人に対してプラスの印象は与えませんが、気にする人にはむしろマイナスの印象を与えてしまいます。
営業活動や採用活動、金融機関の融資にも影響を与えかねません。
例に挙げたような表記は避けるべきでしょう。
以上、参考になれば幸いです。
